ビジネス実務論集執筆要領



１．A４単票・縦版の用紙に、原則としてワープロソフトを用いて横書きで書き、原稿の枚数は要旨・図表・注等すべてを含めて10 枚以内とする。



２．1 ページの標準の字数は2000 字（1 行50 字×40 行）とし、本文の文字の大きさは10 ポイント前後、フォントは明朝体とする。用紙の左右マージンは、上が25 ㎜、その他20mm の余白をとる。



３．原稿の冒頭に標題、氏名および所属先を付記する。また、これらについて英文も併記する。なお、査読用原稿には氏名および所属先を記入しない（それ以外は投稿原稿と同一とする）。



４．本文の前に要旨（800 字以内）と、キーワード（5 つ以内）を記載する。



５．文字は常用漢字・現代かなづかいによることを原則とする。また、欧文は活字体を用いること。



６．外国語には、できるだけ訳語を付けること。外国の地名・人名は原語を用いること。



７．本文において章・節等の記号を付ける場合には、次のように記すこと。

　章にあたるもの 1. 2. 3.

　節にあたるもの 1.1 2.1 3.1

　項にあたるもの (1) (2) (3)



８．図・表は一緒にし、記号は次のように記すこと。

　図表１ 図表２ 図表３



９．図表タイトルは図表の上に記すこと。



１０．図表は、印刷用版下として直接使用できるものであること。



１１．注は、できるだけ本文中に組み入れること。脚注とするときは、(1)、(2)のように注記の一連番号を参照箇所の右肩に書くこと。また、注記そのものは、本文の最後に一連番号を付けてまとめること。



１２．引用・参考文献の記載形式は以下の例による。引用の場合は、当該箇所の頁も記すこと。

■日本語単著書（単行本）の場合

　≪著者名（出版年）『書名』出版社名≫

　例　斉藤孝（2004）『コミュニケーション力』岩波書店．



■日本語共著書（単行本）の場合

　≪編者名（共著者名）（出版年）『書名』出版社名≫

　例　大宮登（他）編（2006）『新しい時代の秘書ビジネス論』紀伊國屋書店．

　　　≪分担執筆者名（出版年）「分担執筆題名」編者名『書名』出版社名、分担執筆箇所：所在ページ≫

　例　中村健壽・油谷純子（2006）「秘書教育とキャリアデザイン」大宮登（他）『新しい時代の秘書ビジネス論』紀伊國屋書店，第1 章：p.1-17．



■日本語雑誌論文の場合

　≪著者名（出版年）「論文名」論文集（雑誌）発行機関名『論文集名（雑誌）名』巻（号）：ページ≫

　例　中村健壽（2006）「医療秘書の機能と医療秘書研究」日本ビジネス実務学会『ビジネス実務論集』第24 号：p.1-6．



■欧文著書の場合

　≪著者名（出版年）『書名』出版社名≫

　例　Argyris,C. (2004), Reasons and rationalizations : the limits to organizational knowledge, Oxford.



■翻訳文献の場合

　≪原著者（翻訳者訳）（出版年）『書名』出版社名≫

　例　ケラー，K．L．（恩蔵直人・亀井昭宏訳）（2000）『戦略的ブランド・マネジメント』東急エージェンシー．



■インターネット資料の場合

　≪サイトの運営主体．情報テーマ．(サイトURL)．情報入手日．≫

　例　厚生労働省．各都道府県の「若年者のためのワンストップサービスセンター」設置状況．

　（http://www.mhlw.go.jp/bunya/koyou/jakunensha-jobcafe.html）．2007.4.1 取得．



１３．論集への掲載料は無料とする。



１４．著者校正は初校のみとする。校正の際の原稿への加除は認めない。





注：「教育開発研究」の内容としては、主に以下の4 点について記述することが望ましい。

　１．開発の背景

　２．開発の目的

　３．開発した成果・教育プログラムの内容

　４．教育プログラムの評価・考察

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ビジネス実務論集投稿規定



（名称）

第1条　本規定は、会則第3 条（２）に定める事業として発行する、ビジネス実務論集に関するものである。



（目的）

第2条　本規定は、ビジネス実務の教育開発、ならびにビジネス実務現象の調査・研究を促進するために、新規性のある研究成果を発表することを主な目的とする。



（投稿資格）

第3条　本論集への投稿資格は、本学会正会員・学生会員とする。



（投稿原稿と提出方法）

第4条　投稿原稿は、第1 条にあげた目的に合致し、未公刊のものに限る。

２．投稿原稿の種類は、教育開発研究と理論・調査研究の２種類に分かれる。

３．教育開発研究は、ビジネス実務能力開発の教育プログラム開発、教育技法開発等の授業実践を研究成果としてまとめたものである。投稿は教育研究報告の一種類として教育業績に該当するものである。

４．理論・調査研究は、ビジネス実務に関する理論研究や調査研究を論文としてまとめたものである。投稿には次の２種類とし、研究業績に該当するものである。

（1）論文

（2）研究ノート

５．投稿原稿は投稿原稿はワードプロセッサ原稿で2 部提出するほか査読用原稿（ビジネス実務論集執筆要領３を参照）を4 部提出する。投稿に際してビジネス実務論集執筆要領に従うものとする。提出された原稿は返却しない。

６．投稿原稿の記述方式が執筆要領を逸脱している場合、編集委員会が著者に原稿の修正を要求したり、編集委員会の判断で修正したりする場合がある。

７．審査の結果掲載を認められた原稿は、原稿1 部とそのデータファイルを提出するものとする。



（投稿原稿の審査と採否）

第5条　投稿原稿の論集掲載の採否は、本誌の目的に沿って審査委員が審査のうえ決定する。審査員に加えて必要に応じて査読者をおくことができる。

２． 論集へ掲載する場合、編集委員会で編集整理することがある。ただし、多量にわたる場合には、著者の了解を受けるものとする。



（著作権）

第6条　本論集に掲載した原稿の著作権は原則として本学会に帰属する。特別な事情により本学会に帰

属することが困難な場合には、申し出により著者と本学会の間で協議の上、措置する。

２． 著作権に関して問題が生じた場合、著者の責任において処理する。

３． 著作人格権は著者に帰属する。この場合、著者はその旨本学会に書面をもって通知し、掲載先には出所を明記すること。

４． 本学会は、掲載された原稿を学会が指定する方法で配布・販売する権利を有する。販売にともない収益金が生じた場合、原則として本学会に帰属する。